【完全網羅】アメリカ転職におすすめの転職エージェント10選！知っておくべき現地情報も解説

日本からアメリカ企業へ転職する場合、求人だけではなくビザの手続きや英語面接などの情報を探さなくてはいけません。

そこで本記事では、アメリカ系企業に勤めるための方法を紹介します。アメリカへ転職を考えている方は、すぐに行動できる内容なのでぜひ確認してみてください。

アメリカへの転職に おすすめの転職エージェント
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アメリカに就職・転職したい人におすすめの転職エージェント・人材紹介会社10選

アメリカに就職・転職したい人におすすめの転職エージェント・人材紹介会社を紹介します。

アメリカ系企業の就職・転職を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

JACリクルートメント

名前	JACリクルートメント
料金	無料
求人数	公開求人：- 非公開求人：- （2024年10月23日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	20～60代
対応エリア	全国
オンライン面談	可
得意分野・業界	管理職クラス、外資系企業、海外進出企業など
公式HP	https://www.jac-recruitment.jp/

JACリクルートメントは海外に11拠点を持っています。すぐに世界の各拠点とつながれるので、海外の求人を見つけやすいです。

またJACリクルートメントでは、業界経験のあるキャリアアドバイザーが求職者1人に個別でつくので、手厚いサポートが受けられるのも特徴です。

海外転職を実現したキャリアアドバイザーからリアルなアドバイスがもらえます。

登録は約5分ほどで完了し完全無料で利用できるので、ぜひ登録してみてください。

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ランスタッド

名前	ランスタッド
料金	無料
求人数	公開求人：2,500件以上 非公開求人数：- (2023年12月14日現在) ※今の求人数：公式HP参照
対象年代	20代～60代
対応エリア	全国
オンライン面談	可
得意分野・業界	外資系企業に特化
公式HP	https://www.randstad.co.jp/

ランスタッドは、ヨーロッパを中心に世界38か国に4,700以上の拠点を持つ世界最大級の転職支援サービスです。外資系やグローバル企業の求人を多く取り扱っています。

またランスタッドには、各業種や職種に特化したキャリアアドバイザーが在籍しています。グローバル企業へ転職した経験のある方からアドバイスがもらえます。

専門領域に特化したキャリアアドバイザーに相談できるのがランスタッドの強みです。

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ロバート・ウォルターズ

名前	ロバート・ウォルターズ
料金	無料
求人数	公開求人：1,837件 非公開求人：- （2023年12月14日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	20代〜50代
対応エリア	関東・関西地方
オンライン面談	あり
得意分野・業界	外資系・日系グローバル企業への転職
公式HP	https://www.robertwalters.co.jp/

ロバート・ウォルターズは、シニアコンサルタントやマネージャー職などの高年収求人が多い転職エージェントです。求人数も1,000件以上と多いため、自身の希望する企業が見つかるでしょう。

またロバート・ウォルターズには、英語を活かせる求人を探せる機能があります。英語を活かした転職を考えている方は、利用してみてください。

外国人と日本人の両方のコンサルタントが在籍しているから、グローバル転職を実現しやすいです。

＼ 求人数1,000件以上／

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クイックUSA（QUICK USA）

【公式】https://www.919usa.com/

エージェント名	クイックUSA（QUICK USA）
料金	無料
求人数	公開求人数：非公開 非公開求人数：非公開 （2023年7月17日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	20〜30代
対応エリア	アメリカ（ニューヨーク・ロサンゼルス・ダラス・シカゴ） メキシコ
オンライン面談	あり
得意分野	IT・医療
公式HP	https://www.919usa.com/

クイックUSA（QUICK USA）は、ロサンゼルスやニューヨークに拠点を持つエージェントサービスです。アメリカ在職中の方や留学生の就職・転職を支援しています。

公開求人は約1,000件と、海外就労支援を行う転職エージェントのなかでトップの数を誇っています。雇用形態や用意されている職種も豊富です。

正社員からパートタイムまであり、職種は外資系ITやメーカー系、経理など日系企業の求人を多く紹介しています。

米国パソナ（PASONA N A, Inc.）

【公式】https://www.pasona.com/

エージェント名	米国パソナ（PASONA N A, Inc.）
料金	無料
求人数	公開求人数：非公開 非公開求人数：非公開 （2023年7月17日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	20〜30代
対応エリア	カナダ・アメリカ
オンライン面談	あり
得意分野	マーケティング・会計
公式HP	https://www.pasona.com/

米国パソナ（PASONA N A, Inc.）は、タイやベトナム、インドネシアの求人が多い転職エージェントです。東南アジアへの就職や転職を考えている方にはおすすめです。

Pasona N A, Inc.には、海外転職に詳しいエージェントが在籍しています。そのため、海外転職で求められているスキルや実績があるか入念にチェックしてもらえます。

海外転職が可能か調べるためにも、一度相談してみるとよいでしょう。

Actus

【公式】https://actus-usa.com/

エージェント名	Actus
料金	無料
求人数	公開求人数：385件 非公開求人数：非公開 （2023年7月17日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	全世代
対応エリア	アメリカ（ボストン・ニュージャージー・ニューヨーク）
オンライン面談	あり
得意分野	カスタマーサービス・IT・事務
公式HP	https://actus-usa.com/

Actusは、ニューヨークやシカゴなどアメリカに拠点を置く転職エージェントです。アメリカだけではなく海外に複数の拠点を持っているため、国外の求人を見つけやすいです。

Actusではビザの発給サポートをしている企業を探せます。初めて海外転職を検討している方でも安心して利用できるでしょう。

また転職後のアフターフォローもあり、長期的なキャリアサポートを受けられます。

LHH転職エージェント

名前	LHH転職エージェント
料金	無料
求人数	公開求人： 29,283件 非公開求人：- （2023年12月14日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	30代～50代
対応エリア	全国・海外
オンライン面談	対応
得意分野・業界	ハイクラス向け・外資系
公式HP	https://jp.lhh.com/

LHH転職エージェントには、ITやマーケティング、営業など各職種に特化したエージェントが在籍しています。LHH転職エージェントが支援した転職者の62%が、年収アップを実現しています。

平均100万円以上年収を上げているため、キャリアアップを目指したい方にはおすすめです。

またLHH転職エージェントでは、転職診断が受けられます。LINE登録をして質問に複数回答すれば、自分に合った仕事が見つかり、転職活動の方向性が決められます。

エンワールド

名前	エンワールド
料金	無料
求人数	公開求人数：- 非公開求人数：- (2023年12月14日) 今の求人数：公式HP参照
対象年代	20代～
対応エリア	全国
オンライン面談	対応
得意分野・業界	ハイクラス・日系グローバル転職に特化
公式HP	https://www.enworld.com/

エンワールドは、外資系やグローバル企業に特化したハイクラス転職エージェントです。

他のハイクラス転職エージェントとは異なり、都心だけではなく全国の外資系企業の求人にアクセスできます。

また、外資系企業に特化した英文職務経歴書の添削や面接対策などを受けられます。初めて英語面接を受ける方にとっては心強いでしょう。

入社後にはアンケート調査やキャリアアドバイザーによるアドバイスも受けられるため、アフターフォローも手厚いです。

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リクルートエージェント

名前	リクルートエージェント
料金	無料
求人数	公開求人：476,094件 非公開求人：238,201件 （2024年10月23日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	20代～60代
対応エリア	全国
オンライン面談	可
得意分野・業界	全業界、全職種
公式HP	https://www.r-agent.com/

リクルートエージェントの運営元は、転職事業の最大手である株式会社リクルートです。

求人数を20万件以上保有しているため、全職種に対応しています。外資系や日系大手企業など幅広い業種から転職先を選べます。

またリクルートエージェントでは、キャリアアドバイザーによるサポートが手厚いです。履歴書や職務経歴書の添削、模擬面接の対応などすべての面で支援してもらえます。

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リクナビNEXT

名前	リクナビNEXT
料金	無料
求人数	公開求人：80,000件以上 非公開求人数：- (2023年12月14日現在) ※今の求人数：公式HP参照
対応年代	全年代
対応エリア	全国 / 海外
オンライン面談	–
得意分野・業界	全業界、全職種
公式HP	https://next.rikunabi.com/

リクナビNEXTでは、転職サイトとエージェントサービスの両方が利用できます。転職サイトだけでも3,000件以上の求人があるため、自身に合った会社を見つけられるでしょう。

またリクナビNEXTには、「グッドポイント診断」と呼ばれる自己分析サービスがあります。複数の選択肢に回答していくことで、自身の特徴や強みが明確になります。

グッドポイント診断を利用すれば、自己PRの作成や面接の準備がスムーズにいくでしょう。

履歴書や職務経歴書のテンプレート、面接時の注意点などが掲載されたWebメディアも用意されています。

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アメリカ系企業への転職に強い転職エージェントの選び方

アメリカ系企業への転職に強いエージェントの特徴は、以下のとおりです。

アメリカの求人を多く保有している転職エージェントは、少ないです。そのため、求人数の多いエージェントサービスを利用しましょう。

アメリカ企業への転職実績を持っているかもポイントです。エージェントサービスのWebサイトを確認して、海外転職成功率を確認してみてください。

海外に複数の拠点があり、グローバル企業とつなげてくれるエージェントがおすすめです。

アメリカ系企業への転職に強い転職エージェントを活用するメリット

アメリカ系企業への転職に強いエージェントを活用するメリットは、以下のとおりです。

転職エージェントに相談すると、自身の希望する社風や人物像に合った企業を紹介してもらえます。現在の業界動向を聞けるので、転職を有利に進められるでしょう。

またアメリカは日本とは異なり、担当する仕事や責任の大きさによって給料が決まります。勤務形態や採用条件をわからないまま契約してしまうと、海外では損害賠償につながります。

しかし転職エージェントを利用すれば、契約書のチェックをしてもらえます。契約時にトラブルを避けるためにも、エージェントサービスを利用しましょう。

転職エージェントを利用してアメリカ系企業への転職を成功させる方法

エージェントサービスを利用してアメリカへの転職を成功させる方法は、以下のとおりです。

エージェントからのサポートを受けて、スムーズに海外転職を進めましょう。

アメリカ系企業に強い転職エージェントを複数併用する

アメリカ系企業に強い転職エージェントを複数併用しましょう。アメリカ系企業の求人を取り扱っている転職エージェントは多くありません。転職エージェントによって得意不得意な業界もあります。

そのため転職エージェントを複数併用しないと、選択肢を狭めてしまいます。アメリカ系の企業に転職したい方は、満足度の高い職場を見つけるためにも転職エージェントを複数併用してみてください。

担当アドバイザーに英文履歴書（レジュメ）作成をサポートしてもらう

英文の履歴書（レジュメ）を作成する際は、アドバイザーからのサポートを受けましょう。アメリカ系企業に提出する履歴書は、日本とは大きく異なります。

日本のように履歴書と職務経歴書の区別がなく、1つのレジュメに簡潔にまとめます。自身の魅力をわかりやすく伝えるためにも、英文のレジュメ作成のコツを知らなくてはいけません。

培ってきた経験・実績から応募先企業に貢献できることをアピールする

アメリカや海外企業への転職には、即戦力人材が求められます。過去に培ってきた経験や実績から、応募先企業に貢献できるアピールポイントをまとめましょう。

具体的な数字での実績や、応募先企業でも活かせる経験を伝えてみてください。またアメリカ系企業との面接では、現地の採用担当者と英語で行うケースがあります。そのため、英語で堂々と話す練習も必要です。

アメリカに就職・転職したい人に求められる条件

アメリカ系企業に就職・転職したい人に求められる条件は、以下のとおりです。

海外転職を検討している方は、条件を抑えておきましょう。

ビジネスレベルの英語力

アメリカに就職・転職する方には、業界の専門用語やビジネスの場に適応できる英語力が求められます。チームメンバーや同僚と英語でやり取りをするため、スピーキングやリスニングの力が必要です。

また、英語書類を読み解くリーディング力も大切です。TOEICの取得や留学、オンラインスクールを活用して、ビジネス英語力を磨きましょう。

ただし、日本人向けにサービスを展開している企業では、英語力がそこまで必要ないケースもあります。

応募職種・ポジションに関する専門的な知識・スキル

アメリカ系企業は人気で倍率が高いため、他の候補者に負けない専門性が必要です。自身のスキルを磨いたり、独占業務の資格を取得したりして専門性を高めましょう。

例えば、エンジニアや会計士のような専門的な経験や知識がアメリカ系企業では武器になります。応募したい職種の必要スキルを調べ、事前に学習しておくのをおすすめします。

グローバルな環境で良好な人間関係を構築できるコミュニケーション能力

アメリカ系の企業では、文化的背景から言語の異なる人々が集まったグローバルな環境で仕事をします。インドやヨーロッパなど、あらゆる国籍を持つ人たちが在籍しています。

そのため異文化のなかでも、良好な人間関係を構築できるコミュニケーション能力が必要です。

ビジネス英語力だけではなく、さまざまな考え方を受け入れるコミュニケーション力も求められます。

日本に長くいる方は、価値観が固定化してしまうため気をつけましょう。

アメリカに就職・転職を決める前に知っておくべき情報

アメリカで就職・転職を決める前に知っておくべき情報は、以下のとおりです。

海外で働く前に確認しておくことで、不安なく仕事に取り組めます。

海外駐在員と現地採用の違い

アメリカで働く形態は、駐在員と現地採用の2種類があります。具体的な特徴は、以下のとおりです。

アメリカの雇用形態	特徴
海外駐在員	・国内で日本の企業に就職し、一定期間の海外勤務を経る。 ・給料は上がりやすいが残業が増える。
現地採用	・日本企業の海外拠点、現地の外資系企業に直接採用される。 ・実力主義の面がある。

自身がどちらに向いているのか把握することが大切です。

転職エージェントに相談したり自身で調べたりしてみましょう。

アメリカ系企業の中途採用フロー

アメリカ系企業の中途採用フローは、以下のとおりです。

アメリカでの生活費や移住費用

下記は、アメリカで働く際に必要となる生活費や移住費用の相場をまとめたものです。

東京とアメリカで生活費を比較すると、アメリカでの生活費のほうが高くなることが一般的です。東京で一人暮らす場合は15万円前後で生活できるものの、アメリカに住む際は20万円程度必要となります。

日本に比べてアメリカのほうが物価は高いため、その分、生活費も上がる傾向にあります。就職・転職先を探す際は、東京にある企業の給与水準よりも高い企業を選ぶことが重要です。

アメリカへ移住する際に必要となる費用は次のとおりです。

アメリカへの移住費用は、約10万〜18万円が相場です。ただし、季節や為替レートの影響を受けやすいため、時期によって大きく変わる可能性があります。

例えば、航空券の金額は旅行シーズンになると上がり、8月ごろが最も高くなります。就労ビザの申請料は為替レートによって変動するため、いくらになるのかは一概にいえないことを知っておいてください。

アメリカでの働き方は？日本と何が違う？

アメリカへ就職・転職したい方は、日本の働き方との違いを知ることが欠かせません。主に、次のような部分で日本とアメリカの働き方に違いが出るといわれています。

以下では、各項目について詳しく解説します。

アメリカで働く場合の労働時間や残業は？

OECD iLibraryの情報によると、労働時間は日本よりもアメリカのほうが長くなっています。2022年における1年あたりの労働時間を見ると日本が1,607時間、アメリカが1,811時間であり、アメリカのほうが約200時間も長く働いている状況です。

なお、OECD iLibraryの情報にはフルタイム労働者とパートタイム労働者の両方が対象となっているため、非正規が多い日本の労働時間が短くなっていることを知っておいてください。

残業に関する法律を見ると、アメリカでは週40時間を超えて労働した際に、超過分の基本時給に対して50％割増しにした時給を支払うことが公平労働基準法で定められています。

ただし、年俸制の場合は「ホワイトカラー・エグゼンプション」という制度によって、割増賃金が支払われない可能性があることを知っておいてください。

一方で、日本の場合は法定割増賃金率によって割増賃金が決められています。割増賃金率は1ヶ月あたりの残業時間が45時間以下であれば25％、45〜60時間であれば30％、60時間以上であれば50％です。
（出典：厚生労働省「法定割増賃金率の引上げ」）

近年、日本では働き方改革が進んでいることに伴い、残業時間は減っている状況にあります。アメリカでいえば職場によって異なるものの、特に若いうちは週に20時間以上残業する機会も少なくありません。

とはいえ、働くことにやりがいを感じていたり、上司との関係性が良好であったりすることから、労働時間が長かったとしても不満を漏らす方は少なくなっています。

下記はアメリカでの働き方をアメリカ人にインタビューした動画です。参考になるため、確認しておきましょう。

アメリカは休日が多い？

2024年時点で日本とアメリカの祝日日数を比較すると、日本は21日、アメリカは11日となっています。アメリカの場合、国が定める祝日と各州が独自で定める祝日の2つがあるため、住むエリアによって休日日数が変わるケースも見られます。

とはいえ、基本的な休日日数は、アメリカのほうが少ないことを知っておいてください。
（出典：JETORO「祝祭日」）
（出典：内閣府「「国民の祝日」について」）

アメリカでは、有給休暇に関して法的な義務がないため、一般的には福利厚生として取り扱われます。福利厚生で有給休暇がある企業では、2〜3週間程度の有給休暇を付与しています。

ただし、公的なルールではないため、有給休暇が存在しない企業があることも理解しておきましょう。

アメリカ企業は年功序列がない？

基本的には、アメリカの企業に年功序列はありません。年齢よりも、入社歴や役職を重視する文化です。アメリカでは、相手の年齢を聞くこと自体が失礼になる恐れがあるため、職場内で年齢を気にしながら仕事を進めるケースは少ないといえます。

昇給・昇進においては、年齢や入社歴よりも仕事ができるかどうかがフォーカスされます。実力主義の会社がほとんどで、成果が振るわない場合は最悪クビになる可能性があることを知っておきましょう。

仕事の評価において年功序列は少ないものの、上司とのコミュニケーションや社内政治といった部分は、日本よりも厳しいといわれています。「アメリカ企業＝フランク」といったイメージが持たれるものの、日本と同じく役職間の連携は必要です。

出世するためには、仕事をこなすスキルとあわせて、人間関係を良好に築ける力も求められます。

日本のような雇用の保証はないが成果主義のため給料は上がりやすい

前提として、アメリカでは企業が個人の雇用を保障することは基本的にありません。

「At-Will」と呼ばれる雇用形態となっており、社内の評価や会社の業績によって簡単にリストラされる可能性があることはもちろん、個人の都合でいつでも仕事を辞められる環境です。

雇用の保証がない分、競争社会となっているため、成果を出すほど給料が上がりやすくなります。アメリカでは転職を通じてキャリアアップする文化が根付いています。企業側は優秀な人材をキープすることに力を注ぐため、活躍できる人ほど給料が上がりやすい構図です。

アメリカは「給料が高いもののクビになるリスクがある」、日本は「給料が低いものの雇用が安定している」という違いがあることを知っておくことが大切です。

基本的に手当てはない

アメリカの企業へ勤める場合、基本的に手当はつきません。通勤手当はもちろん、家賃手当や資格手当など、日本企業に多くある「〇〇手当」は準備されていません。

強いていえば、アメリカ版の確定拠出年金（401k）と呼ばれるものがある程度です。一方で、社食が充実していたり、社内にジムを併設していたりするなどの福利厚生面は充実している企業が多くあります。

現金を給付する形の手当は、期待しないほうがよいでしょう。手元に入るお金は、月々の給料＋賞与となることがほとんどです。

英語がネイティブじゃない人も多い

「アメリカの企業に勤める＝英語がネイティブでなければならない」というわけではありません。アメリカは移民の国であり、職場内には幼少期や学生時代、社会人になってからアメリカに訪れたという方が多くいます。

そのため、英語を母国語としない方が珍しくなく、英語を流暢に話せない人やアクセントに違和感がある方が一定数存在します。特に、大都市部は移民者も多く、英語がネイティブなのかどうかをあまり重要視されません。

アメリカは人種差別に厳しい国であり、英語の発音で人を差別することを厳しく見ます。実際に働く現場を見ると、半数前後がネイティブな英語を話しているわけではない状況です。

アメリカでは英語がネイティブかどうかよりも、いかに仕事で成果を出せるかどうかが大切です。発音の良し悪しで評価される機会は、基本的にないことを知っておきましょう。

アメリカに就職・転職したい人からよくある質問

アメリカに就職・転職したい人からよくある質問を紹介します。

記事を読み進めるなかで気になる点がある方は、ぜひ確認してみてください。

転職エージェントと転職サイトの違いは？

転職エージェントとサイトの違いは、キャリアアドバイザーのサポートがあるかどうかです。

転職エージェントではキャリアアドバイザーのサポートを受けられますが、サイトは求人を確認するだけです。

初めてアメリカ系企業に挑戦するなら、転職エージェントの利用がおすすめです。

目的や状況に合わせて使い分けましょう。

アメリカ系企業にビザサポートありの求人はある？

アメリカ系企業にビザサポートがある求人は存在します。IT系の技術職や会計、財務などの専門職といったニーズの高い職種の求人に多い傾向です。

他にはアパレルの検品スタッフやパン職人などの未経験から始められる仕事でも、ビザサポートはあります。

アメリカの平均勤続年数は？何年で転職する？

仕事に関する調査を専門に行う労働政策研究・研修機構 (JILPT)によると、アメリカの平均勤続年数は約4年です。

日本と違い、アメリカでは終身雇用がなく実力主義なため積極的に転職する傾向があります。

日本の平均勤続年数は約12年なので、アメリカは数年働いたらすぐに転職する方が多いといえます。

アメリカ勤務できる日本企業は？

アメリカ勤務ができる日本企業は、以下のとおりです。

メーカーや電子部品を取り扱う製造産業は、海外に工場を持っています。そのため製造業に関わる業種であれば、海外にある日本の有名企業に勤められるでしょう。

アメリカの企業へ転職を成功させるなら転職エージェントが必須

アメリカ系企業へ転職を成功させるなら、JACリクルートメントがおすすめです。

各国と質の高い情報交換を行っているため、日本から海外の転職情報を知れる貴重な転職エージェントです。グローバル企業への転職実績も豊富で、過去に多くの求職者の海外進出を成功させてきました。

海外転職やアメリカ系企業の情報を知りたい方はJACリクルートメントに登録してみてください。

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国別おすすめの転職エージェント