「たった1年の間に10人も辞めちゃう会社ってやばいのかな？人がどんどん辞めていく職場は異常なの？」
勤めている会社で1年のうちに10人も辞めてしまったら、さすがに不安になりますよね。
自分の会社は異常なのか、このまま勤めていて大丈夫なのか、様々な心配事が生まれるはず。
- 1年で10人辞める会社はやばい？
- 人がどんどん辞めていく職場は異常なの？
- 自分も辞めた方がいいのかな？
など、気になることも増えてくるでしょう。
そこで今回は、『1年で10人辞める会社はやばいのか』ということについてお話していきます。
また『人がどんどん辞めていく職場は異常なのか』ということについてもお伝えしていくので、ぜひ参考にしてみてください！
1年で10人辞める会社はやばい？10人という数字は異常なのか？
結論から言うと、1年で10人辞める会社がやばいのかどうかは、企業の規模や辞め方によります。
そのため10人という数字よりも、辞めた人がいた部署に偏りがあるか、離職率はどのくらいなのかなどを気にするといいでしょう。
もし以下のような場合には、やばい会社である可能性があります。
- 平均離職率を大幅に上回っている
- ある部署でのみ10人辞めている
- 急に立て続けで10人辞めている
- 1年で10人辞めたけど全然入職者がいない
自分の会社がこれらの特徴に当てはまっていないかを確認してみてください。
上記の内容について、以下から詳しくお伝えしていきます！
本当にやばいかどうかは企業規模や辞め方によりけり
1年で10人辞める会社が本当にばいかどうかは、企業規模や辞め方によりけりです。
たとえば会社の従業員の数が50人なのか1万人なのかによって、『1年で10人退職』の持つ意味合いが変わってくるでしょう。
極端な話、社員が50人しかいないのに1年で10人も辞めていたら異常です。
一方で社員1万人のうち1年で10人が退職するのは十分に有り得ることなので、異常とは言えないでしょう。
そのため辞めた人の数よりも『離職率』を見るといいです。
また辞めている部署に偏りがあるか、短期間で立て続けに退職していないかなども、やばい会社か見極めるポイントになります。
もし退職者が一部の部署に偏っている場合などは何か大きな問題がある可能性が高いです。
たとえばパワハラやいじめ・セクハラなどが蔓延していたり、業務の量が膨大であったりすることもあるでしょう。
以上のことから1年で10人辞める会社が本当にばいかどうか見極めるときには、離職率や辞め方に注目してみてください！
年間離職率の計算方法と平均離職率
ここでは年間離職率の計算方法と平均離職率をお伝えするので、自分の会社がやばいのか確認するときの参考にしてみてください。
▼年間離職率の計算方法
年間離職率 = 特定期間内の離職者数 ÷ 平均従業員数 × 100
従業員数については会社のホームページなどを確認するといいでしょう。
だいたいでも離職率が分かれば会社の良し悪しを判断しやすくなるので、ぜひ計算してみてください。
また厚生労働省の調査によると、2022年の平均離職率は15.0%です（※）。
この平均離職率とあなたの会社の離職率を比べることで、やばいかどうかが判断できるでしょう。
次の項で詳しくお伝えします！
※参照：厚生労働省
平均離職率を大幅に上回っている場合はやばい会社の可能性あり
あなたの会社の離職率が平均離職率を大幅に上回っている場合は、やばい会社の可能性ありです。
離職率が高い会社は労働環境に問題があったり、社員が不満を抱えていたりします。
たとえば長時間の残業や極端に高いノルマなど、社員に負担を強いる会社である可能性もあるでしょう。
また会社の経営体制に問題があったり、将来性がなかったりする場合もあります。
そのような場合には会社の未来に不安を感じて、リスクを避けるために転職する人も出てくるでしょう。
以上のように離職率が高い会社には何か問題が潜んでいる可能性が極めて高いです。
もしあなたの会社の離職率が平均離職率を大幅に上回っている場合には、やばいと考えたほうがいいでしょう！
ある部署でのみ10人辞めている場合はやばい会社の可能性あり
特定の部署から1年で10人辞めている場合はやばい会社の可能性があります。
一部の部署から多くの人が辞める場合には、以下のような原因が考えられるでしょう。
- パワハラの上司がいる
- いじめやセクハラがある
- 業務量が極端に多い
このようにその部署がさまざまな問題を抱えている可能性があります。
またきちんとした会社であれば、部署の問題だからといって放置せず、人事や業務の見直しを行い状況を改善するはずです。
そういった状況が放置されている時点で、会社自体に問題がある可能性が高いでしょう。
以上のことから特定の部署から1年で10人辞めている場合は、やばい会社と見たほうがいいです！
急に立て続けで10人辞めている場合はやばい会社の可能性あり
急に立て続けで10人辞めている場合も、やばい会社かもしれないので要注意。
立て続けに人が辞める場合には、会社が抱えている問題に対して、社員が不満を爆発させた可能性があります。
たとえば慢性的な過重労働があって、社員にストレスや不満が積もり積もっている場合もあるでしょう。
また業務に対して給料が安すぎたり、評価のシステムに問題があるケースもあります。
さらにパワハラやいじめ・セクハラが蔓延していたり、コミュニケーションがうまくいっていない場合もあるでしょう。
このような不満やストレスが積み重なった結果、いっきに退職が出ることもあります。
以上のことから突然たくさんの退職者が出る会社は、大きな問題を抱えている場合が多いので注意しましょう！
1年で10人辞めたけど全然入職者がいない場合もやばい
1年で10人辞めたあと入職者が全然いない場合も、やばい会社の可能性があります。
会社に入職者がこないのは、ほかの企業に比べて魅力がないからです。
たとえば給料や福利厚生、会社の将来性などの点で、他の起業に比べて魅力がないため入職がいないのでしょう。
あるいは悪い評判が立っている可能性もあります。
もし1年で10人も辞めているなどの噂があれば、多くの人はその会社には何か問題があるのだと思うでしょう。
それに求職者が情報を共有し合う現代においては、企業の評判は迅速に広まっていきます。
一度でも悪い評判が広まってしまえば、入職者が入ってこなくなってしまうことも十分に考えられるでしょう。
以上の点から全然入職者がいない場合にも、やばい会社である可能性があります！
人がどんどん辞めていく職場は異常！退職者が多い会社の特徴
退職者が多い会社の特徴は、以下の7つです。
- サービス残業や休日出勤などブラックな労働が常態化している
- 仕事内容に対して給与が安すぎる
- パワハラやいじめ・セクハラが常習化している
- 人間関係や職場の雰囲気が悪い
- 慢性的に人手不足で従業員が疲れ果てている
- 頑張りに対する評価が見えない・昇給昇進がほとんどない
- 会社や事業に将来性がない
もし自分の会社がこれらの特徴に当てはまる場合には、転職も検討したほうがいいでしょう。
それぞれについて、以下から詳しくお話していきます！
サービス残業や休日出勤などブラックな労働が常態化している
退職者が多い会社の特徴は、サービス残業や休日出勤などのブラックな労働が常態化していることです。
そのような会社では従業員にストレスと不満が高まりやすくなります。
また長時間の労働によりメンタルを病んだり、身体の調子を崩している人が出ている可能性もあるでしょう。
また仕事と私生活のバランスを崩して、プライベートを犠牲にしている人も多いはずです。
そのような会社で働いていれば、やがて心身の疲労やストレスが限界に達して、退職の道を選んでしまっても無理はないでしょう。
以上のようにブラックな労働環境にある会社は、退職者が多くなりがちなので知っておきましょう！
仕事内容に対して給与が安すぎる
退職者が多い会社の特徴は、仕事内容に対して給与が安すぎることです。
給料の額が仕事内容に見合わなければ、ほとんどの人はモチベーションを維持するのが難しいでしょう。
また収入アップを望んでいる人なら、なおさらそんな会社にいるよりも他の企業へさっさと転職しようと考えても無理はありません。
さらに言うと、このような低賃金の会社は経営状態が悪い場合もあります。
経営状態が悪い場合には、将来的に人員を削減したり倒産したりする可能性もあるので注意が必要です。
以上のことから、給与が安くて退職者がどんどん出るような会社は異常と思っていいでしょう！
パワハラやいじめ・セクハラが常習化している
退職者が多い会社の特徴は、パワハラやいじめ、セクハラが常習化していることです。
パワハラやいじめ、セクハラが日常的に起こっている職場では、従業員のメンタルを著しく損なっていることが多くあります。
実際こういった環境では、従業員も十分に力を発揮できず業務もスムーズにいきません。
その結果、仕事はこなせず周りからは嫌がらせをされ、心身を病んで仕事を続けられなくなるケースが多いです。
また正常な会社であれば、パワハラやいじめ・セクハラをなくす努力をするはず。
もしこのような状態を放置していているのであれば、会社事態に問題があると見ていいでしょう。
以上のことから、退職者が多くてパワハラやいじめ、セクハラが常習化している会社も異常と言えます！
人間関係や職場の雰囲気が悪い
退職者が多い会社の特徴は、人間関係や職場の雰囲気が悪いことです。
社員同士が適切なコミュニケーションが取れない場合には、協力や助け合いの精神も欠如しがちになります。
そうなると社員同士に亀裂が生じやすく、過度な競争やプレッシャーも起きやすいです。
それにより社員のストレスや不満も増大しやすく、モチベーションが低下したり仕事がスムーズに進まなくなったりします。
そしてやがては仕事を続けるのが嫌になり、転職を考える人も出てきやすいです。
以上のように人間関係や職場の雰囲気が悪くて、退職がどんどん出る会社も異常と言えるので注意しましょう！
慢性的に人手不足で従業員が疲れ果てている
退職者が多い会社の特徴は、慢性的に人手不足で従業員が疲れ果てていることです。
人手不足が慢性化している会社では、1人の従業員に過剰な負担がかかり続けます。
そうなると従業員は精神的・肉体的な疲労をどんどん蓄積していくため、健康やメンタルに支障をきたしやすいです。
そして限界に達した人は会社を辞めざるを得なくなり、さらに人手が減っていきます。
それによりますます残った人への負担が大きくなって、それがさらに次の退職者を生むという悪循環に陥っていくんですね。
このように慢性的に人手不足で退職者が多い会社も異常なので、知っておきましょう！
頑張りに対する評価が見えない・昇給昇進がほとんどない
退職者が多い会社の特徴は、頑張りに対する評価が見えなくて、昇給昇進がほとんどないことです。
努力が評価されない職場では、社員はモチベーションを維持するのがむずかしくなります。
たとえば努力して成果を上げても、それに応じた昇給や昇進の機会がほとんど与えられない場合には、強い不満を感じるでしょう。
そういった不満が積もり積もると、やがて退職につながっていきます。
このような会社は良い人材が出ていきやすいため、やがて衰退していく可能性も高いです。
以上のように頑張りに対する評価がない会社は退職者が出やすく、将来性も低いので気をつけましょう！
会社や事業に将来性がない
退職者が多い職場の特徴は、会社や事業に将来性がないことです。
将来性がない会社は市場の変化に対応できていなかったり、使っている技術やシステムが古かったりします。
そのような会社は市場での競争力がないため、やがて衰退していく可能性が高いんです。
そうなると社員は将来のキャリアや収入アップ、スキルの向上などの点で大きな不安を感じるため、どんどん転職していきます。
そしてますます社内の人材や技術が不足して、競争力を失っていくという悪循環になるんですね。
このように将来性がない会社の場合も、退職が多いので知っておきましょう！
1年で10人辞める会社はやばい…人が辞めていく会社の末路は？
人がどんどん辞めていく会社は、やがて以下のような末路をたどる可能性が高いです。
- 人手不足が深刻化して業務が追いつかなくなる
- 従業員の負担が増えさらに退職希望者が増加する
- 離職率が高すぎて入職希望者が現れない
- 会社や事業の続行が困難になる
このように状況がどんどん悪化して、いずれは会社自体の継続が困難になる可能性もあります。
そうなる前に、転職することも考えたほうがいいでしょう。
上記の内容について、以下から詳しくお伝えしていきます！
人手不足が深刻化して業務が追いつかなくなる
人が辞めていく会社は、やがて人手不足が深刻化して業務が追いつかなくなるでしょう。
実際に多くの人が会社から去ると、残ったスタッフだけで今までの業務を行うため、どうしてもスピードが下がります。
またスキルの高い人が辞めてしまった場合には、業務への影響はますます深刻です。
そうして人が辞めるに連れて、仕事を回していくのがむずかしくなり、さらに労働環境は悪化していきます。
それがさらに次の退職者を生むという繰り返しで、やがて業務が追いつかなくなるんです。
このように人が辞めていく会社は、やがて人手不足が深刻化して業務事態に支障をきたすようになります！
従業員の負担が増えさらに退職希望者が増加する
人が辞めていく会社は、従業員の負担が増えて、さらに退職希望者が増加していきます。
実際に一人が辞めるとその分の業務が残された従業員に振り分けられるため、彼らの負担が増大するんです。
そうなると従業員の疲労やストレスが蓄積されていきます。
やがて仕事へのモチベーションや人間関係にも悪影響が及び、働く環境はさらに悪化していくでしょう。
そうしてますます退職者が増加していくと悪循環に陥るんですね。
以上のように人が辞めていく会社は従業員の負担が増えるため、さらに退職者が増大していく傾向があります！
離職率が高すぎて入職希望者が現れない
人が辞めていく会社は離職率が高すぎるせいで、入職希望者が現れない状態になります。
なぜなら、退職者が多い会社は何か問題があると考えるのがふつうだからです。
実際、多くの人は退職者の多い会社を避けて就職活動をします。
そのため退職者が増えれば増えるほど、新しい就職希望者は減っていくという状況になりやすいです。
そして入職者が現れなければ、残された社員の負担はどんどん増していき、やがて業務にも支障が出てくるでしょう。
このように人が辞めていく会社は入職希望者が現れなくなり、いっそう困難な状況になっていきます！
会社や事業の続行が困難になる
人が辞めていく職場は、やがて会社や事業の継続が困難になるでしょう。
従業員が去るということは、業務継続のために必要な知識と経験が失われることを意味します。
これにより残された従業員の業務負荷が増大し、彼らもまた離職を考え始めるでしょう。
この連鎖反応はやがて深刻な人手不足を招いて、生産性の低下や業務に支障をきたす事態に至ります。
そして最終的には会社や業務の継続事態が困難になってしまうんですね。
このように人が辞めていく職場は、やがて会社事態が維持できなくなります！
いい人がどんどん辞めていく職場は自分も辞めた方がいい？
いい人がどんどん辞めていく職場は、退職も検討したほうがいいでしょう。
まずは退職した人に理由を聞いてみると、自分には見えていなかった会社の姿が見えてくることもあります。
たとえば会社の管理体制や評価システム、給与体系などに問題がある場合もあるんです。
そういった会社の状況をよく分析して、自分の価値観やキャリアの目標などと相容れないようなら、転職するのも方法でしょう。
もし自分にとって今の会社が価値のあるものならば、そのまま居続けるものありです。
いい人がどんどん辞めていくと不安になるかもしれませんが、まずは状況を冷静に分析して、自分の進退を考えてみてください！
人がどんどん辞めていく職場を退職する場合の対処法
人がどんどん辞めていく職場を退職する場合の対処法は、以下の4つです。
- すぐに転職活動をはじめ次の行き先を見つけておく
- 繁忙期や周りの辞めるタイミングを見計らって相応の時期に辞める
- 具体的な退職日を指定し、引き止められない退職理由を添える
- 上司に退職を申し出て最短で辞める
これらの点を抑えておくことで円満に退職しやすくなるので、ぜひ参考にしてみてください。
それぞれについて、以下から詳しく見ていきましょう！
すぐに転職活動をはじめ次の行き先を見つけておく
人がどんどん辞めていく職場を退職する場合は、転職活動をして次の行き先を見つけておくといいです。
もしいきなり退職すると収入がなくなってしまうので、そのあとの生活が心配になります。
また転職活動が思ったように進まなかった場合には、キャリアに大きな空白期間ができてしまうリスクもあるでしょう。
それを避けるためには、新しい職場を先に見つけておくことです。
次の会社が決まっていれば退職後の心配もなくなり、キャリアをスムーズに移行できます。
実際に転職活動をする際は、自己分析や市場調査を行い、自分に適した仕事や待遇を見極めるといいです。
現職を辞める前に次の行き先を確保することで、安心して次の一歩を踏み出せます！
繁忙期や周りの辞めるタイミングを見計らって相応の時期に辞める
人がどんどん辞めていく職場を退職する場合は、タイミングを見計らって、繁忙期や他のスタッフが辞めるときを避けるといいです。
もし繁忙期に辞めてしまうと、後任者や残ったスタッフへの負担が大きくなります。
また他の人と同じタイミングで辞めてしまう場合にも、残されたスタッフへの負担は増すでしょう。
円満に退職するためには、職場の負荷が比較的軽い時期に辞めるほうがいいです。
ただし周りのことを考えすぎて退職を言い出せない事態にならないよう、自分のタイミングも大切にしましょう！
具体的な退職日を指定し、引き止められない退職理由を添える
人がどんどん辞めていく職場を退職する場合は、退職日を指定した上で、引き止められない理由を添えるといいです。
実際に退職者が多い職場では引き止められる可能性が高くなります。
まずは自分の中で退職日をハッキリと決めた上で、職場の上司や周りが止められないような理由を考えていきましょう。
たとえばキャリアアップや心身の健康、価値観の相違などが挙げられます。
一時的な感情ではなく冷静に状況を考えて退職を決めたことが伝われば、円満に退職しやすいでしょう。
以上のように人がどんどん辞めていく職場を退職する場合は、退職日や退職理由をしっかり伝えるといいです！
上司に退職を申し出て最短で辞める
人がどんどん辞めていく職場を退職する場合は、上司に申し出て最短で辞めるといいです。
もし会社の状況や自分のキャリアなどを考えて退職を決意したなら、できるだけ早く行動に移したほうがいいでしょう。
周りの状況を見て辞めるのを躊躇していると、ズルズルと長引いてしまうこともあります。
そうならないためにも上司へ直接申し出て退職の意志を明確にし、最短で辞めたほうがいいです。
また最短で離職可能な期間は就業規則で決まっている場合もあります。
実際にいつ辞められるかは上司や人事部との話し合いによるところもありますが、まずは自分の中で退職日を決めておくといいです。
退職を決意したなら、上司に申し出て最短で辞めるのがいいでしょう！
