- 出戻り転職成功の3条件
- 出戻り転職の成功事例
「今まで働きなれた会社に出戻り転職したいな…」という方いませんか？
正直、出戻り転職が成功するかどうかは、前の会社を退職したときにほぼ決まっています。
本記事で掲げる3条件を全くクリアできていない場合は、出戻りはかなり厳しいです。
相当なこだわりがないなら他の会社へ転職しましょう。
本記事では、出戻り転職成功の3条件、成功事例、出戻り転職を成功させる方法について解説しています。
出戻り転職成功の3条件
3条件すべてをクリアできていなくても、1条件が突出していれば出戻り転職が成功する可能性はあります。
逆に2条件クリアしても、1条件が非常にマズイ状態なら難しいケースもあるので、自身の状況を客観的に振り返ってみてください。
円満退職
前職の円満退職は必須条件です。自分が雇用する側、もしくは再び一緒に働く社員側の気持ちになって考えてみてください。
愚痴や不満を撒き散らしたり、ろくに挨拶や引き継ぎもしなかったり、たとえどんな理由があろうとも、お世話になった会社に砂をかけるように去っていった人とまた一緒に仕事をしたいと思えるでしょうか。
また、退職時はなんとかうまく切り抜けても、外やSNSなどで前会社の悪口を言ったことがあるならば、出戻り転職が難しい可能性も考えなければなりません。
実績と信頼
前職で目に見えるような実績、会社や社員からの信頼を得ていたなら、出戻り転職成功の可能性は高いです。
実績や信頼のある人はどこの企業も欲しい人材です。高騰している採用コストや教育コストが不要で、仕事内容や社風までも理解し、信頼が厚い人が戻ってきてくれるなら、企業側にとっても充分なメリットがあります。
出戻り転職者の再雇用というのは、既存社員との軋轢や待遇面でのミスマッチなど、受け入れる側もリスクを負うものです。
前職関係者との交流
退職してから前職関係者と良好な関係が築けているかも重要な指標です。
交流が続けられるということは前職でも信頼されていた証となりますし、コミュニケーション能力が高い人材とみなされます。
さらに定期的に情報交換をしておくことで、前職での求人情報がいち早く手に入ったり、場合によっては前職関係者から「戻って来ないか？」と声をかけられることにもつながるのです。
出戻り転職の成功事例
実際に出戻り転職に成功した人の事例を紹介します。前章の3条件の内容と比較しながら、出戻り転職成功のポイントを押さえましょう。
実績＋交流継続で出戻り転職成功
前職で営業として活躍していたTさんは、前職の仕事や待遇にもそれなりに満足していました。しかし、より裁量が大きな立場でチャレンジしたいと思っていたことからベンチャー企業へ転職。
希望どおりのチャレンジングな日々が待っていましたが、ベンチャーゆえに社内制度の整備や人材補給が追いついておらず、徐々に雑務に追われるようになっていきました。
一方で、転職後も元上司や同僚と年に1、2回食事をするなど交流を続けていたところ、前社で営業のマネジメント人材の募集があるとの情報を得ました。
思い切って元上司に相談してみたところ、前職での実績も買われ、紹介という形で採用もスムーズに進み、出戻り転職に無事成功しました。
円満退職＋SNSを通じた交流で出戻り転職成功
大手企業で7年間働いていたSさんは、新しい事業の立ち上げに挑戦したいということで成長著しい新興企業へ転職。
転職の意思を社内規定で定める期間よりも早く上司に告げ、得意先を一軒一軒丁寧に回ったり、引き継ぎ資料を自作するなどしました。
そのような姿勢もあり、気持ちよく送り出されて円満退職。
転職後もSNSを通じて緩やかに交流を継続し、投稿を通して転職先での仕事の様子も伝わっていました。
その中で、数年間にわたり新規事業の立ち上げを複数成功させていた経験が買われ、前社から再度転職の声がかかったのです。
Sさんのためにポストも用意され、感激したSさんは新興企業もしっかり円満退職した上で出戻り転職をしました。
出戻り転職の方法
出戻り転職をスムーズに行うなら下記の4つの方法がおすすめです。
企業によっては制度の整備が不十分なケースもあるので、前職の制度についての情報収集から始めましょう。
再雇用制度の活用
徐々にではありますが、企業として再雇用制度を整備しているところは増えています。背景には国が再雇用政策(*)を推し進めている点があります。
「再雇用者評価処遇コース（カムバック支援助成金）」といって、一度退職した人を再雇用（出戻り採用）すると、企業側に助成金が支払われるというシステムです。
このシステムを活用して再雇用できるのは、下記の理由で退職（転職）した人に限られます。
- 妊娠、出産、育児、介護
- 配偶者の転勤
よって、これら以外の自己都合で転職や退職をした場合には適応されません。
(*)厚生労働省｜「両立支援等助成金支給」申請の手引き（2019年度版）
一方で企業独自の再雇用制度であれば、自己都合のケースでもチャンスがあります。
たとえクレディセゾンには「リワークエントリー制度」、富士通の「カムバック制度」などは退職後所定の年数の出戻り採用が制度として整っています。
ただしこうした企業独自の制度でも手放しに何でも出戻り採用あり、という訳ではなく、国の基準よりも緩やかにしても退職理由の一定の条件はあります。
リファラル採用
システムとして再雇用の制度が整っていなくても、社員からの紹介を受けるリファラル採用という形で、出戻り転職できる可能性があります。
飛び込み営業よりも、信頼できる人や身内からの紹介の方が話を聞いてもらいやすいのと同じで、社員からの紹介がある方が人事部としても安心して採用できます。
特に出戻り転職ともなれば、在籍時の実績や人柄が認められているということであり、また一緒に仕事をしたいと思われるような人材という評価にも繋がります。
とはいえ、転職後全く音沙汰なしだったのに、出戻り転職したいからといきなり「会社に紹介してくれ」といっても誰もいい気はしません。
求人への直接応募
再雇用制度やリファラル採用も難しい場合は、一般の求職者と同じように求人に直接応募します。
このとき大切なのは前社を退職後どんなことを学び、実績を残し、どのような理由で再度転職したいのかを伝えることです。
選考が進めば以前在籍していたことはバレるでしょうから、ヘタに隠さずポジティブな転職であることをアピールしましょう。
転職エージェントの活用
元上司や同僚と交流を続けていたり、前社の動向を追っていても、一度外に出てしまうと社内の状況を正確に把握することは困難です。
またこのような時代、企業も短期間で大きな変化を迫られるケースが増えており、ほんの数年で制度や社風がガラリと変わっていることも少なくありません。
まとめ：出戻りするより新たな可能性に懸ける方が吉！
あなたが一度出た時点で、出戻りが成功するかどうかは決まっています。
もし今回紹介した条件に当てはまらないなら、いさぎよく他の会社へ転職しましょう。
別の会社への転職が不安なら、転職エージェントに相談してみてください。
