新卒でも海外勤務してみたいです。
どのような方法があるのか確認してみよう。
最近では海外志向が高まるなか、新卒で海外勤務にチャレンジしたい人が多数見られます。
しかし、実際に海外勤務しやすい職業や言語の壁、給与などが気になりますよね。
そこで今回は、新卒で海外勤務したい人にとって役立つ情報をお届けします。この記事を読めば、新卒で海外勤務が叶うヒントを得られます。
ぜひこの記事を参考にしながら、海外勤務の第一歩を踏み出してみてください。
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増加する海外で働く日本人の数
海外で働く日本人の数は増えているんですね。
海外で働く日本人の数は増加傾向にあります。1989年は海外の長期滞在者と永住者あわせて58万6,972人だったのに対し、2020年の合計数は135万7,724人です。
30年前と比べると、日本人の海外就労者数はおよそ2.3倍も伸びていることがわかります。これほどまでに日本人が海外進出できた理由の1つは、日本企業のグローバル化です。
大企業だけでなく中小企業でも海外進出している企業は多く、海外で働くハードルが年々下がっています。そのため、たとえ新卒でも海外で働けるチャンスは存分にあります。
新卒が海外で働く方法4選
海外で働く方法は想像以上にたくさんあります。
ここからは新卒が海外で働く4つの方法をご紹介します。気になる方法は以下のとおりです。
それぞれ詳しく確認していきましょう。
新卒で駐在員として海外赴任する
駐在員として海外で働く方法もあるんですね。
1つめは、新卒で海外勤務が盛んな企業に就職し、海外駐在員として海外で働く方法です。海外勤務に慣れている社員も多いので、困ったことがあれば相談にのってもらえます。
なお、海外勤務が盛んな業界や企業はさまざまな種類があります。それぞれ詳しくみていきましょう。
おすすめ業界&企業①:総合商社
海外から食料品や天然資源などあらゆる産業の製品を仕入れているため、海外勤務の需要が高い業界といえます。
総合商社の中には、社員の3割が海外勤務している企業もあります。海外勤務を任せてもらえる機会が多いため、新卒でもチャレンジしやすいのが特徴です。
また、若手全員の海外勤務を検討している企業も要チェックです。会社全体でグローバル人材の育成に取り組んでいるので、海外勤務を望む新卒にとって大きなメリットといえます。
総合商社の代表的な企業としては、三菱商事や三井物産、住友商事などが挙げられます。どの企業も狭き門であることは間違いありませんが、新卒で海外勤務を考えているなら挑戦してみてください。
おすすめ業界&企業②:金融機関
先進国の海外駐在を希望しているなら金融機関への就職がおすすめです。
例えば、ゴールドマンサックスはアメリカに本社を構えているため、金融の本場であるアメリカで働くチャンスがあります。
また三井住友銀行では2014年から「グローバル人事室」を立ち上げ、海外採用従業員の登用計画や人材情報の一元化に取り組んでいるのが特徴です。充実した研修制度が用意されているため、現時点で語学力に自信がない人でも安心できるでしょう。
そのほかにも、野村証券はロンドンやニューヨークに拠点を構えており、新卒でも海外勤務のチャンスがあります。先進国の海外勤務を考えているなら、検討してみてください。
おすすめ業界&企業③:大手メーカー
生産コストや人材コストの関係から海外に工場を移しているメーカーの多さが特徴です。
海外で需要が高い産業なら営業・広報担当として海外駐在できる可能性もあります。例えば、海外営業部を持つトヨタでは自動車の需要が高い国で勤務可能です。新卒でも海外本部へ所属される場合があり、海外で働きたい人にうってつけといえます。
自動車部品を製造しているデンソーも海外勤務者数が多い傾向にあります。世界の主要自動車メーカーと取り引きがあるため、海外へ赴くチャンスは新卒であってもつかみやすいです。
また、半導体やゲームなどを製造・販売しているソニーでも海外勤務が盛んに行われています。特にゲーム業界はeスポーツが盛り上がりを見せているため、今後ますます海外需要が高まるでしょう。海外勤務の希望を聞き入れてもらいやすい環境が魅力です。
>>新卒でゲーム業界はやめとけ?言われる理由や働くメリットを紹介
おすすめ業界&企業④:海運・貿易
海運や貿易業界は海外とのやりとりが基本となるため、必然的に海外勤務者の割合が高くなります。
例えば、日本貿易振興機構(JETRO)は1,735人いる職員のなかで、およそ40%の社員が海外勤務しているため、新卒でも海外勤務の門戸は広いといえます。
そのほかにも商船三井ではおよそ30%、川崎汽船ではおよそ20%の従業員が海外勤務をしています。企業を探す際は海外勤務者数だけでなく、海外勤務者の従業員比率まで確認しておく方法がおすすめです。
※参照:「海外勤務者が多い」トップ200社ランキング – 東洋経済ONLINE
現地で就職活動をする
海外勤務を目指すなら、現地で就職活動するのもおすすめです。
すぐにでも海外で働きたい人は、現地で就職活動するのも有効な手段です。海外赴任のポスト争いをせずとも、海外勤務できるのはメリットといえます。
なお、現地で就職活動するにしても、さまざまなルートがあります。それぞれ詳しく確認していきましょう。
現地の大学に通い現地で就職する
大学から海外に行っておくと、語学や生活に慣れる時間も確保できるね。
早い段階で海外勤務に対する意志が固まっている場合は、現地の大学に通い、そのまま就職するという方法があります。
海外留学をする場合は、途中から編入すると語学力や成績の要件が厳しくなりがちなので、1年目から留学するのがおすすめです。
現地で大学に通ってそのまま就職活動をすることで、現地の求人情報を得やすくなります。また、日本企業からの数少ない海外赴任枠をめぐる競争に巻き込まれずに済むこともメリットです。
留学を経験後に新卒で就職する
現地で就職活動をするには、留学を経験してから海外で就職するルートもあります。特に、専門留学から海外の企業へ就職する人が多い傾向です。
専門留学を終えたあとは語学だけでなく、専門的な分野の知識や技術も習得できているため、海外企業からオファーを受けやすい点がメリットです。海外勤務を考えているなら、特定の分野を極める専門留学を視野に入れるのがおすすめです。
専門留学とは経済学や理工学などの専門分野を学ぶ留学を指します。一般的な語学留学よりも一歩踏み込んだ留学スタイルなのが特徴です。最先端の研究や技術を学べるため、学問を極めたい人におすすめの留学スタイルといえます。
インターン後に新卒として就職する
実際に働く職場の人間関係や雰囲気を重視してる人におすすめです。
海外では、インターンを経て正式に就職する流れが一般的です。インターン最中にミスマッチが起きなければそのまま採用されるケースも多いので、海外勤務を考えているならインターンは大きなチャンスといえます。
また日本企業の新卒採用とは異なり、海外企業は即戦力をメインに採用する傾向があります。そのため、インターンを経験しておくと採用側へ即戦力としてアピールできます。ぜひ海外インターンも検討してみてください。
ワーキングホリデーを活用する
ワーキングホリデーとは現地で働いて収入を得ながら、語学留学ができる制度を指します。ビザを習得している間は現地で自由に働く場所を選べるため、海外で働いてみたい人にうってつけの制度です。
なかにはワーキングホリデーで得た語学力やスキルをもとに、そのまま現地で就職する人もいます。ワーキングホリデーのビザは期間限定なので、現地に渡ったらすぐ就職活動を開始するのがおすすめです。
海外の人材紹介会社に相談・登録
求職者の希望条件や語学レベルに合わせて求人を紹介してくれます。
海外で就職活動をするためには、海外の人材紹介会社を利用するという方法もあります。
例えば、昨今日本でも人気のあるタイでは、未経験OKのサービスエンジニア職を募集しています。日系の現地企業で働けるので、海外勤務が初めてでも働きやすいのが特徴です。
なお、人材会社によっては海外就職セミナーやガイダンスを定期的に開催しています。海外就職に役立つ情報が得られるだけでなく、同じく海外就職を希望する人と交流できる点がメリットです。ぜひ積極的に活用してみてください。
青年海外協力隊として新卒で活動する
国際協力に興味があるなら、青年海外協力隊にチャレンジするのもよいですね。
青年海外協力隊とは、開発途上国の国づくりを行うために派遣されるJICAのスタッフのことです。実際に開発途上国の土地で現地の人々と交流を深めながら、さまざまな課題解決を行います。
青年海外協力隊で働ける職種は多種多様です。例えば、食べ物や自然に関わる仕事やマーケティングや観光に関わる仕事、ものづくりに関わる仕事などがあります。自分の得意分野や興味がある分野の仕事に携われる点がメリットです。
また、帰国後は青年海外協力隊で得た経験をもとに、開発途上国のサポートを続けている人が多い傾向にあります。国際協力に深い関心がある人は青年海外協力隊の活動も検討してみてはいかがでしょうか。
ノマドワーカーとして海外で働く
ノマドワーカーは最近注目されている働き方のひとつです。
「海外で働いてみたいけど、現地の企業で働くのは不安」と考えている人はノマドワーカーとして海外で働く方法がおすすめです。ノマドワーカーは英語で「遊牧」を意味するとおり、さまざまな場所に移住しながら仕事をする人を指します。
ノマドワーカーはインターネットを接続できる環境があれば、どこでも働けるメリットがあります。そのため、海外で働いてみたい人にとって相性のよい働き方です。
また、日本のクラウドサービスを利用すれば国内企業から仕事を受注できるため、現地で仕事探しをする手間が省けます。たとえ英語が苦手でも海外で働けるチャンスです。
海外で就職するメリット
就職する国によっては、日本よりも高い給与水準も期待できますよね。
海外での就職には、主に次のようなメリットがあります。
- 語学力が身に付く
- 実力主義・成果主義で評価を受けられる
- 国際的なキャリアを積める
- 異文化を体験できる
日本にいても国際的な業務に携わることはできますが、語学力の向上を考えると、海外で生活した方が圧倒的に早く身に付きます。
また、評価制度についても海外は実力主義・成果主義なので、若いうちからスキルを身に付けて、最前線でバリバリ活躍することも可能です。
海外で就職したい新卒が理解しておくべきこと
「こんなはずじゃなかった!」とならないように、しっかりリサーチしよう!
海外での就職を希望する人は、メリットだけでなく以下の点も理解しておきましょう。
海外赴任はインフラの整っていない国が多い
海外赴任には、体力と精神力、両方必要ですね。
海外赴任と聞くと、アメリカやヨーロッパなどの先進国でキラキラした生活を想像しがちですが、実際はそうではないことも多いです。
例えば、中国やインドをはじめとしたアジア圏やアフリカなど、都市部以外ではインフラが整っていないこともあります。
頻繁に停電が起きる地域や衛生環境が良くない地域、体調を崩しても簡単には医療を受けられない地域に行くかもしれません。
一言で「海外」と言っても、場所によって生活スタイルが全く違うので注意しましょう。
海外赴任したいからといって必ず行けるわけではない
海外常駐員になるための社内選考を実施する企業もあるよ。
日本企業に就職して海外赴任を目指す場合、希望したからといって必ず海外勤務ができるわけではありません。
現地では少数精鋭でプロジェクトに取り組むことが多いため、語学力だけでなく、それなりの実績や信頼のある人が選ばれがちです。
また、海外赴任が叶ったとしても時期や期間、行き先は自分で決められないことも多いため、柔軟に対応する覚悟をしておきましょう。
新卒で海外で働くのに英語は必要?
英語力は海外勤務に欠かせないスキルといっても過言ではないですね。
新卒で海外勤務する場合、日常会話に困らないレベルの英語力は最低限必要です。当然ながら仕事の指示はすべて英語で行われるため、英語力がなければ仕事を任せてもらえません。また、日常生活を送る際も英語力がなければ不便に感じてしまいます。
英語力を伸ばすためにはTOEICの勉強が不可欠です。特にアメリカ・イギリス・オーストラリアで働きたい場合はTOEICスコア900点以上を目指す必要があります。英語が母国語でない国でも、600点以上は欲しいところです。
TOEICの勉強方法はテキストや参考書を活用するほか、最近はYouTubeで気軽に学習できます。まだTOEICを受験したことがない人は、この機会に勉強をスタートすることをおすすめします。
海外赴任がある企業に新卒で入るためには
海外赴任がある企業に入社するためには、以下のことを意識しましょう。
海外での経験をアピールする
海外で何を学んだのかをアピールしましょう。
海外赴任のある企業で採用されるためには、海外での経験をアピールすることが重要です。
このような企業に応募してくる就活生の中には、「英語が得意」「留学経験がある」という人がゴロゴロいます。
そのため、ただ「留学していた」という事実だけでは、アピールとして弱くなってしまうのです。
面接官に「見込みのある人材だ」と思ってもらうためには、海外でどのような経験をしたのか、そこから何を学んだのか、仕事にどう活かせるのかなどを説明できるようにしておくことが大切です。
主体性をアピールする
トラブルを解決した話や、リーダーを務めた話が効果的だよ。
海外常駐員を目指すうえでは、主体性をアピールすることも大切です。
言語も文化も違う海外のプロジェクトでは、想定外のトラブルがつきものです。
自分たちで何とかしなければならないときに、指示待ちの人材は役に立ちません。
状況を見極めて自分にできることを考え、積極的に取り組む姿勢が求められます。
海外赴任がある企業で実際に海外赴任を実現するためには
海外赴任がある企業で、実際に海外赴任を実現するためのポイントは次の2点です。
それぞれ詳しくみてみましょう。
海外赴任希望であることを伝え続ける
チャンスがいつ巡ってくるか分からないですからね。
海外赴任の希望は、採用面接のときはもちろんのこと、入社後の評価面談や上司との日常会話など、折に触れて伝え続けましょう。
もしかしたら、入社してすぐの赴任は叶わないかもしれませんが、いつ状況が変わるか分かりません。
新たに海外常駐員が必要になった場合、社内公募が行われることもありますが、実は水面下で人選が進んでいることも多いものです。
「自分は海外で働きたい」という意思表示をしっかり行い、会社や上司に認知してもらうことが大切です。
営業成績で上位をとる
会社から期待されている人が選ばれやすいよ。
海外赴任を実現するためには、国内で勤務している間も営業成績で上位をとることが有効です。
なぜなら、社員を海外に派遣するためには渡航費や滞在費、手当など多額の費用が必要で、信頼と実績のある人材でなければ簡単には送り出せないからです。
また、将来的に帰国した後も、現地での経験を活かしてさらに会社に貢献してほしいという思いもあります。
そのため、国内でしっかりと実績を積んでおくことが大切になるのです。
海外で就職するために求められるスキル
現場によっては、国内企業の新卒のように、手厚い教育やフォローが受けられないこともあるよ。
海外で就職するためには、以下のような知識やスキルが求められます。
- 語学スキル
- コミュニケーションスキル
- 業務に関する専門知識・スキル
- 適応力
海外で就職するうえで、語学スキルは欠かせません。また、現地のスタッフや日本の本部スタッフなどとやりとりをするための、コミュニケーションスキルも必要です。
さらに、想定外の事態や過酷な環境でも柔軟に乗り越えられる、適応力を持ち合わせていることも大切です。
【TOP5】海外で日本人が多く暮らす国
ここからは、海外で日本人が多く暮らす国のTOP5をご紹介します。以下のランキング表を確認してみてください。
順位 | 国名 |
1位 | アメリカ |
2位 | 中国 |
3位 | タイ |
4位 | オーストラリア |
5位 | イギリス |
日本人がもっとも多く暮らしている国はアメリカです。およそ42万人以上の日本人が暮らしており、2位の中国と比べて約4倍もの差をつけています。自分が働いてみたい国に日本人がどれくらい住んでいるのか確認してみましょう。
海外での給料実態
実際の月額給料はどれくらい支払われているのか確認してみよう。
実際に海外で働くとなると、最も気になる項目が給料の実態です。先ほどご紹介した国の平均月額給料をご紹介します。
アメリカ | 3557.79ドル(約39万1248円) |
中国 | 1053.42ドル(約11万5844円) |
タイ | 584.92ドル(約6万4323円) |
オーストラリア | 3607.66ドル(約39万6732円) |
イギリス | 2708.63ドル(約29万7866円) |
※2021年9月3日時点のレートです
アメリカやオーストラリア、イギリスの平均月額給料は高い印象を受けます。しかし、これら先進国は物価も高いため、給料の高さだけで働く国を選定するのはおすすめしません。
一方、中国やタイは平均月額給料は安く感じるものの、比較的物価が安いので生活に困らないケースも多々あります。平均月額給料はあくまでひとつの指標として捉え、各国の物価なども考慮しておくことが大切です。
※参照:Rankings by Country of Average Monthly Net Salary – NUMBEO
まとめ:新卒でも海外で働ける!多様な選択肢で可能性を広げよう!
今回は新卒でも海外で働ける方法をご紹介しました。
新卒で海外勤務するには駐在員として海外赴任する方法やインターン・ワーキングホリデーを活用するなど、さまざまな選択肢があります。
海外で暮らしている日本人は年々増加傾向にあるため、新卒であっても海外勤務できるチャンスも広がっています。
なお、海外勤務を希望する場合は英語力が必要不可欠です。TOEICの勉強を継続的して行うことで、海外勤務の道が開けてきます。
ぜひこの記事を参考にしながら、海外勤務の夢を叶えてくださいね!
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