『会社に診断書を出せと言われた！そもそも何日休んだら診断書が必要なの？出せない時の言い訳は何かない？』
病気やケガなどで会社を休んだときに、診断書を出せと言われた経験がある人は多いのではないでしょうか。
しかし、病院で診断書をもらうのは手間もお金もかかりますし、本当に必要なのか疑問に感じてしまいますよね。
- 会社はなんのために診断書を出せと言うの？
- 診断書を出すことに何か意味はあるの？
- 診断書を出せと言われて出さなかったらどうなるの？
このように、そもそも会社に診断書を出せと言われる意味が分からない人も多いのだと思います。
そこで今回の記事では、会社に診断書を提出する理由や何日休んだら診断書が必要になるのかを詳しくご紹介していきます。
さらに、どうしても診断書を出せない時の言い訳をお伝えしていきますので、ぜひ最後まで参考にしてみてください！
・会社が診断書を求める理由とは、休職の手続きで必要になるから。
・診断書の提出は就業規則で決まっていれば義務、なければ任意。
・診断書の提出は、自分の正当性を伝えるのに有効的な手段。
・精神的にツラいときは退職代行サービスなどを使うのもおすすめ。
会社に診断書を出せと言われた！会社が診断書を求める理由とは？
病気や体調不良で会社を休むと、会社に診断書を出せと言われた人は多いのではないでしょうか。
結論から言うと、会社が診断書を求める理由には、以下のような事情があるからです。
- 業務の調整や給料計算の際に必要だから
- 就業規則で決まっているから
ということで、休むためになぜ診断書を求められるのかについて詳しく見ていきましょう！
業務の調整や給料計算の際に必要だから
会社が診断書を出せというのは、診断書が休職に関する各種手続きに必要だからという理由があります。
長期的に休職する場合で退職せずに休み扱いにするためには、業務の調整や給料の計算方法など、さまざまな手続きが必要です。
その手続きをするためには、会社として「本当に病気が理由による休みなのか」という点をきちんと把握しなければいけません。
正式な医師の診断書があると、その内容に基づいて正しく公平な対応ができるという理由もあるでしょう。
多くの企業の場合、病気や体調不良を理由に休職したいときは、事務的な手続きのために任意で診断書を求めるケースが多いようです。
就業規則で決まっている
従業員の数が多い大企業などでは、診断書の提出を会社の就業規則で決めている場合もありますね。
この場合は状況により診断書の提出は必須となります。
企業で働いている会社員やパート従業員などはその会社の就業規則に従うことが雇用条件に含まれていますので、理由なく申し出を断ることはできません。
ただし新入社員やパートなどで採用された場合でも、診断書の件まで丁寧に説明してくれる会社はほとんどないでしょう。
おそらく自分の会社がどのような規則になっているか知らない人の方が多いのではないでしょうか。
長期休暇を取得したいと考えている人は、なるべく早い段階で就業規則を確認しておくことをおすすめします。
就業規則で決まっていない場合は診断書の提出は任意
就業規則で特に決まりがなく、しかも2日や3日など数日休んだだけで診断書を出せと言われる場合は、おそらく単なる圧力であることがほとんどです。
職場のモラルの問題ですが、ズル休みなどを警戒して圧力をかけてくるのはそれほどめずらしい話ではありません。
会社そのものが長期休暇を許さない雰囲気になっていたり、上司のパワハラがあったりする場合も診断書を出すように強く言われることもあるでしょう。
しかし就業規則で決まっていない場合は、診断書の提出はあくまでも任意です。
絶対に従わなくてはいけないということはなく、その圧力のかけ方によっては会社側が労働基準法に反した行いをしていることになります。
診断書の提出を拒否することは精神的にはしんどい思いをするかもしれませんが、どうしても納得できない場合は従う必要はありません。
診断書を提出するメリットとは？休職の場合は提出するのがおすすめ！
診断書を提出しろと言われると戸惑ってしまう人もいるかもしれませんが、実は診断書を提出すると働く側にとってメリットもあります。
少し手間はかかりますが、退職せずに休職を希望するなら早めに診断書を出しておいた方が精神的にも楽になるかもしれません。
ここからは診断書を提出するメリットについて、次のポイントをひとつずつ確認していきましょう！
- 病気による長期欠勤が可能になる
- 傷病手当がもらえるようになる
- 欠勤の連絡をしなくて良い
- 上司や同僚に「サボり」を疑われなくなる
病気による長期欠勤が可能になる
診断書を会社に提出すると、正々堂々と病気での長期欠勤が可能になります。
これはかなり大きなメリットと言えるでしょう。
そもそも診断書は医療機関で医師が出してくれるものであり、個人で作れるものではありません。
したがって、医師が出した診断書さえあえば長期休暇の正当な理由ができることになります。
診断書にはっきりと病名や症状が書いてあり、就業が困難な状況が分かる内容になっている場合は、会社も無理に「出社しろ」とは言えません。
電話やメールで休みを申請するよりも、確かな事実として会社も休みを認めてくれるはずです。
傷病手当がもらえるようになる
会社で傷病休暇などの制度がある場合は、診断書を提出することで傷病手当などが受け取れることもあります。
傷病休暇は通常の有給休暇とは異なり、病気やケガなどの理由で休む場合に取得できるものです。
これは福利厚生の1つとして扱われるため、会社によっては制度を設けていない場合もあります。
もし働いている会社に傷病休暇の制度があれば有休を減らすことなく休むことができますので、安心して療養に専念できるようになるでしょう。
また傷病制度がある場合、取得できる期間や手当の金額などは会社によってそれぞれ違います。
病気やケガで長期的に休む可能性があるときは、会社の就業規則などをしっかり確認してみてください。
欠勤の連絡をしなくて良い
また診断書を会社に提出すると、毎朝休む連絡をしなくて良くなるのもメリットと言えます。
本当に体調が悪くても休みの連絡をするのは憂鬱ですよね。
何か言われたらどうしようという不安もありますし、病気で療養中に毎朝早くに起きて連絡をするのも大変です。
「この時間は多忙だろうな」など、電話をするタイミングにも気を使ってしまいますよね。
しかし診断書さえ提出しておけば、完治して復職するまで基本的に連絡は不要になります。
これだけでも精神的にとても楽になるのは間違いありません。
会社側にとってもあらかじめ長期休暇が分かっているのはメリットがあります。
職場の同僚や上司も「今日は出社するのかな？」「今日の仕事は大丈夫かな」という曖昧な状況がなくなり、業務の手配も計画的にスムーズに行えるようになるでしょう。
取引先を抱えている場合、はっきりしているほうが先方に迷惑をかけることもありません。
診断書を提出することは自分のためでもあり、また会社への迷惑を減らす対策にもなります。
上司や同僚にサボりを疑われない
診断書は医師が病名や症状を明記してくれるため、上司や同僚にサボりだと疑われなくなるというメリットもあります。
社員や従業員の勤務状況に厳しい職場の場合、休んでばかりいると「サボりだろ」と疑われることもありますよね。
外見上元気そうに見えると、「たいしたことなさそう」「休む必要ある？」など疑いの目は厳しくなるでしょう。
中には業務が大変だからと八つ当たりしてくる人もいますし、冷たく意地悪な対応をしてくる人もいます。
そのたびに「大変な状況なのも知らないくせに」とイライラしてしまう人もいるのではないでしょうか。
そんな状況でも、診断書を提出すると相手もそれ以上何も言えなくなります。
本当に働けない状況であると証明されるため、納得するしかない状況になるからです。
いつも休みの連絡を入れるたびに嫌味を言われている人は、早めに診断書を提出した方が不愉快な思いをしなくて済むようになるでしょう。
診断書を提出することは自分の正当性を伝えるのに有効的な手段であり、とても大きなメリットと言えます。
診断書を提出する際の注意点とは？発行費用が自己負担の場合がある
診断書を提出することによるメリットはたくさんありますが、その一方でデメリットもあります。
一度診断書を会社に提出すると無かったことにはできませんので、ここからはデメリットについてもしっかり確認していきましょう！
- 診断書にかかる費用は自己負担であるケースが多い
- 病院によっては初診で診断書を出してもらえないこともある
- 診断書の発行に数日以上かかることもある
- 復帰の際にも医師の診断がないと戻れない場合がある
- 病気だと判断されるため、戻りたい部署に戻れないときもある
診断書にかかる費用は自己負担であるケースが多い
まず診断書を手に入れるためにかかる費用についてですが、ほとんどの場合は自己負担になることが多いです。
これまでに診断書をとったことがない人はご存知ないかもしれませんが、診断書は無料ではなく有料になります。
費用は病院によって違いますが、だいたい2,000円〜1万円ほど必要です。
また診断書は保険が使えませんので、実費で支払うことになります。
診断書を提出することで傷病手当などが出る場合は良いですが、そのような制度がない会社なら結構大きな負担になってしまうかもしれません。
基本的に1回の長期休暇で1枚の診断書があれば十分ですが、お金がかかることに抵抗を感じてしまう人はたくさんいるのではないでしょうか。
会社に診断書を出すときは、費用を会社が負担してくれるのか、それとも自分が負担するのかを事前に確認しておくことが大切です。
病院によっては初診で診断書を出してもらえない
診断書はいつ、どんなケースでも出してもらえるとは限りません。
病院によっては初診では診断書を出さないこともあります。
すでに何度も受診している医療機関ならおそらく大丈夫ですが、診断書のためだけに受診する場合は注意が必要です。
症状によっては自分が望んでいるような内容の診断書にならない場合もあります。
実際に出してもらえるかは、受診する医療機関の窓口や医師に確認しなければ分かりません。
診断書の発行に数日以上かかることもある
診断書は、発行に数日以上かかることもあるため、当日すぐに手に入るとは限らないと覚えておいた方がいいでしょう。
大学病院など大きな病院では、３週間程度かかるケースもあるほどです。
診断書の内容が、治療の内容や症状、治療に要する時間、検査の結果など仔細に書いてもらう場合は特に時間がかかるでしょう。
自分が病院に行く時間がないなど他の人に依頼する場合は、その人の身分証明書が必要になったり、委任状が必要になったりすることも。
ただし、受診日や傷病名だけの記載など「いつ何の病気で受診したか」の目的で使用するなら、それほど時間はかからない可能性もあります。
「今すぐ欲しい」と思っても、即日書いてもらえるかどうかは病院によって異なるので、問い合わせることが確実です。
復帰の際にも医師の診断がないと戻れない場合がある
会社に診断書を提出すると、「病気」や「怪我」として特別な休暇扱いになります。
したがって復帰しようと思ったときも、通常の休暇のように簡単にはいきません。
会社によって対応は異なりますが、医師の診断書がないと職場に戻れないこともあります。
医師の指示により仕事を休んだのですから、回復した後も医師が仕事をする許可を出さなければ復帰は認められないというケースです。
この場合は休むための診断書と、復帰のための診断書が2枚必要になります。
当然、診断書発行にかかる費用も2枚分で手間もかかりますね。
病院に出向かなければならないというのもちょっと面倒かもしれません。
診断書に関しては会社が独自の就職規則を定めているところが多いため、どのような決まりになっているか確認が必要です。
一度休職に入ってしまうと収入が下がることもあり、予定よりも復帰が延期になってしまうと困る人もいるでしょう。
診断書を提出する場合は、復帰のことまでしっかり確認しておくことをおすすめします。
病気だと判断されるため、戻りたい部署に戻れないときもある
さらに診断書を提出して休職すると、その時点で会社には病気だと判断されます。
診断書の内容にもよりますが、完治が難しい病名などがついている場合は復職しようと思ったときに今まで働いていた部署に戻れない可能性も考えられますね。
これも大きなデメリットと言えるでしょう。
会社は社員や従業員の適正などを見ながら仕事を振り分けていますので、一度診断書を出して病歴が記録されてしまうと希望の職につけないリスクがあるのです。
職場によって給料や待遇の差が大きい場合は、今後の人生設計にまで影響してくる可能性もあり、決して軽く考えることはできません。
好きな仕事だったのに、戻れない場合恐れがあるというのは不安なもの。
精神的、または体力的にツラくなって仕事を休みたいと考えているときは「とりあえず長期休暇を取れたらそれでいい」と考えてしまいがちですよね。
しかし完全に退職するかまだ決めていない場合は、復帰後について慎重に判断するべきです。
もし聞けるようであれば、上司や人事に復帰後の自分の扱いについてどうなるのか確認しておくと安心かもいいかもしれませんね。
診断書の提出義務がないのに強要される時の対処法とは？
診断書の提出については就業規則で定められている場合を除き、基本的には提出の義務はありません。
しかしそれでも執拗に診断書を出せと催促してくる会社もあります。
ここからは会社側に診断書の提出を催促されて困ってしまったときの対処法について見ていきましょう！
- ブラック企業なら転職・退職代行を使う
- 提出義務がないことを説明する
- 労働組合に相談する
- 労働組合がない場合は厚生労働省に相談する
ブラック企業なら転職・退職代行を使う
勤めている会社が数日の休みでも診断書の提出を迫ってくるブラック企業の場合は、あえて争わずそのまま転職・退職代行を使うのも1つの方法です。
第三者が淡々と事務的な手続きを進めてくれるため、精神的なストレスを感じることなく安心して休職することができます。
また休職しても復帰後の職場の対応に不安がある場合は、転職・退職の代行サービスを使ってそのまま会社を辞めるのもアリでしょう。
ブラック企業は退職するときも辞めづらい雰囲気を出したり、圧をかけてきたりすることが多いですよね。
しかし代行サービスを使えば会社や上司と一切連絡を取り合うことなく、1日も出社することなく手続きを完了させてくれます。
他にも有給休暇を取得してから退職したい、などの要望にも対応してくれるところもあり、働く人にとって非常に心強いサービスです。
最近はこのような退職代行を使って辞める人は増えており、珍しい話ではなくなっています。
社会人として無責任なのではないか、などと考える必要はまったくありません。
提出義務がないことを説明する
職場の上司が圧をかけてくるようなケースでは、会社の就業規則で提出義務がないとはっきり説明するのも良いでしょう。
パワハラなどをする上司は、ただの嫌がらせで診断書の提出を催促してくることもあるため、規則をしっかり調べて理路整然と説明すると引き下がることも多いです。
またそれでも上司が納得しない場合は、総務や人事から説明してもらうのも良いでしょう。
おそらく問題が大きくなれば嫌がらせ行為はなくなるはずです。
おどおどした態度で曖昧な返事をしていると催促は執拗に続きますので、勇気を出して行動することも大切かもしれませんね。
労働組合に相談する
上司、総務、人事などに話が通らない場合は、労働組合に相談してみましょう。
労働組合は従業員の権利を守るための組織であり、会社に対して対等に話を持ち掛けることができます。
個人で会社に申し出をするよりも、労働組合に動いてもらった方が効果的なのは間違いありません。
よって「就業規則で診断書に関する決まりはない」「診断書を提出する義務はない」「強要するのはおかしい」と主張してもらうことで対応が変わる可能性も十分あります。
厚生労働省に相談する
小さな会社などは労働組合がない場合もありますね。
労働組合がない場合は厚生労働省に相談するのもいいかもしれません。
通常は労働組合がない場合は、地域の同業種の労働者が集まって結成している「ユニオン」という組織に加盟したりすることもありますが、それもなければ最後の手段です。
厚生労働省では労働に関するさまざまなトラブルや問題について、無料で相談に乗ってくれるサービスを提供しています。
相談は主に地域の労働局や労働基準監督署内に設置している「総合労働相談コーナー」など全国379か所で可能です。
秘密厳守で予約不要で相談できますので、気になる方は以下の厚生労働省のサイトをから最寄りの相談コーナーをチェックしてみてください。
引用：厚生労働省
診断書の提出に関するよくある質問！会社を何日休んだら診断書が必要？
診断書の提出に関しては意外と悩んでいる人は多いようです。
あまり同僚などにも相談できない内容なので、疑問点も多いですよね。
続いては診断書の提出に関するよくある質問について回答していきますので「これってどうなの？」という疑問もここでしっかり解決しておきましょう！
- 会社を何日休んだら診断書が必要になる？
- うっかりズル休みしたけど何科に行けばいい？
- 診断書が出せないときに効果的な言い訳は？
- 病院に行く気力もないときはどうする？
会社を何日休んだら診断書が必要になる？
診断書の提出に関しては通常は任意です。
ただし会社の就業規則などで決まりがある場合は、提出しなければいけないケースもあります。
では会社の規則で決まっている場合、いったい何日休んだら診断書が必要になるかというと、これは会社によって違います。
一般的には4日以上休む場合に診断書が必要となる会社が多いようですが、これはあくまでも平均的な日数です。
就業規則には「連続して〇日以上休む場合は診断書を提出すること」などと定められているはずなので、その項目をチェックして確認することになるでしょう。
また就業規則で診断書の提出を決めているような大きな会社になると、傷病手当などの制度もしっかりしています。
傷病手当を受け取るためには診断書が必ず必要になるケースも多く、その手続きのために診断書を早く出せと催促されることもあるようです。
診断書を提出せずに連続して休みたい場合は、だいたい3日以上休むと手続きが面倒になる可能性が高いので注意しましょう。
仕事を体調不良で休みすぎた場合にどうなるのかを知りたい方は「仕事を体調不良で休みすぎるとクビ？欠勤は何日までの基準なら大丈夫？」を参考にしてみてください。
うっかりズル休みしたけど何科に行けばいい？
連続して休むと面倒なのは分かっていても、どうしても出社できないこともありますよね。
うっかりズル休みしてしまった場合になんとか診断書を手に入れたい場合は、まず内科や精神科に行って相談してみてください。
ただしどちらを受診しても、まったく何の症状もなければ診断書を出してもらうのは難しいです。
精神的なストレスによる鬱病の初期症状、または体調不良などがあれば診断書を書いてもらうことも可能かもしれません。
ズル休みとは言え仕事に行きたくないほど精神的に参っている状態なのですから、それを医師にしっかり告げて説明することが大切です。
心の病は目で見て判断できるものではないため、診断書さえあれば職場でズル休みだと注意を受けることもありません。
診断書を出してもらえない場合はセカンドオピニオンで別の病院を受診するのも良いでしょう。
また初診では出してもらえない病院もありますので、受診する際はあらかじめ電話などで確認しておくことをおすすめします。
診断書が出せない人のおすすめの言い訳は？
どうしても診断書が出せないときは、その場をやり過ごすために言い訳も考えておいた方が良いかもしれません。
診断書が出せないときは次のように言い訳が効果的です。
- 診断書の発行にお金がかかるが、経済的な余裕がない
- たまたまお金の持ち合わせがなくて諦めた
- 初診で出してもらえなかった
- 症状がひどくて病院にも行けなかった
- 出社するのはツラい状態だったが、病名がつかず発行してもらえなかった
診断書は意外と高いため、経済的な事情を言い訳にしてしまうのもアリです。
また病院に行けないほど寝込んでいた、逆に病院には行ったが病名がつかなかったという言い訳も使えます。
いずれにしても、普段から真面目に勤務していたかどうかで言い訳に対する相手の反応は変わってくるでしょう。
気まずい思いをしたくない人は、診断書が必要になるような休み方をしない方がいいかもしれませんね。
病院に行く気力もないときはどうする？
会社に診断書を出せと言われて、あれこれ考えてみたものの「やっぱりもう病院に行くのも面倒だ」と無気力になってしまう人もいるでしょう。
そこまで追い詰められているときは、先ほどもご紹介した転職・退職の代行サービスを使って今の会社を辞めるのもおすすめです。
先ほどもお伝えした通り、診断書の依頼を家族など代理の人に頼む場合は、委任状などが必要になることも多く手間がかかることがあります。
診断書を代理で取ってもらいたいと思っても、誰にも頼めない状況の人もいるはずです。
続けたい理由があるなら別ですが、会社にも職場にも未練がないなら、きっぱり見切りをつけて新しい職場を探した方が精神的にも楽になるでしょう。
今の会社だけがすべてではありませんし、もっと笑顔で楽しく働ける会社はたくさんあるはずです。
いやな上司や仕事内容などに悩むなど、大切な時間をムダにすることはありません。
真面目な性格の人は休むことや転職に対してネガティブに考えてしまいますが、もっと気楽に考えてみてはいかがでしょうか。
転職・退職の代行サービスは費用はかかりますが、面倒な事務手続きをすべてお任せできるのが魅力です。
上司や同僚に顔を合わせることもなく、退職できるので気持ちがかなり楽になるでしょう。
便利なサービスを上手に利用してストレスなく対処できるといいですね。
まとめ
会社に診断書を催促されて困ったり悩んだりしている人はたくさんいます。
就業規則で決まっている場合は従うのが基本ですが、そのことでさらに精神的に追い込まれてしまうのは問題ですよね。
この記事でお伝えした診断書に関する主なポイントを最後にまとめて確認しておきましょう。
- 会社が診断書を出せと言う理由は、休職の手続きで必要だから
- 数日休んだだけで診断書を出せと言うのは単なる圧力の可能性が高い
- 診断書の提出は就業規則で決まっていれば義務、なければ任意
- 診断書を出すと病気を理由に長期欠勤が可能になる
- 傷病手当などももらいやすいというメリットもあり
- 診断書にかかる費用は自己負担になるケースが多い
- 診断書を出すと仕事に復帰しにくくなるというデメリットもある
- 義務はないのに診断書提出を迫られたら、労働組合や厚生労働省の窓口に相談
- 診断書の提出が必要になる時期は、連続4日休んだ場合からが多い
- 病気ではないときに診断書がほしいときは内科や精神科で相談してみるのも良い
- 精神的にツラいときは退職代行サービスなどを使うのもアリ
診断書に関する対処法は規則や仕事を続ける気持ちがあるのかどうかで変わってきますが、一番大切なのは自分の気持ちです。
今後の自分のためにも無断欠勤は良くありませんが、今は退職代行など便利なサービスもあります。
会社が辛くて体調不良の場合は、ストレスをためないように上手に対応しましょう！
