休職からの退職方法は？スムーズに退職する方法をご紹介！

「休職したまま退職できるのかな？復職せずにスムーズに会社を辞める方法を知りたい！」

休職しているものの職場復帰がむずかしく、そのまま退職したいと考えることもあるでしょう。

しかし、休職したまま退職できるのか、スムーズに会社を辞めることはできるのかなどイマイチわからないことも多いと思います。

• 休職のまま退職はできるのか？
• 休職のまま退職するときの会社への伝え方はどうしたらいいか？
• 休職したまま退職したら失業保険などのお金はどうなるのか？

などについて知り、休職したまま円満退職したいところ。

というわけで今回の記事は、休職のまま復職せずに会社を退職する方法を詳しくご紹介していきます。

さらに、退職後の失業保険についても触れていきますので、ぜひ最後までチェックしてみてください！

休職のまま退職することは可能！休職から退職までの流れを確認！

休職のまま退職することは可能です。

復職せず辞めるまでの流れは以下を参考に進めていくと良いでしょう。

という事で、ここからは復職せず辞めるまでの流れを詳しくご紹介していきます！

上司や人事に退職希望の旨を伝える

休職のまま退職すると決心をしたら、まずは直属の上司に退職の意思を伝えましょう。

もし、事前に人事と復職時期などの相談をしていたのであれば、人事部にも早めに報告する必要があります。

ただし、上司との折り合いが悪いなどの事情があり「言いにくい！」という場合もあるかもしれません。

その場合は人事部に伝えるだけでもOKです。

上司や人事に伝える前に、引き止めに合わないために下記記事を確認しておきましょう！

退職に必要な書類をそろえて会社に提出する

休職のまま退職する際も、退職届の提出を求められるので事前に準備しておきましょう。

会社によっては独自のフォーマットが用意されている場合もあるので、事前の確認をおすすめいたします。

また、なかには退職届の必要のない会社もあるでしょう。

それでも退職届を出しておくと会社を退職した証拠になるので、いざという時の保険になります。

そのため、退職届は可能な限り提出するのが安心です。

また、直接提出するのがむずかしい場合は郵送でも問題ありません！

備品や保険証などを返却する

制服やPC、名刺など、会社から貸与されているものはすべて返却します。

また、忘れがちですが、退職の際に健康保険証や年金保険も会社からの脱退手続きが必要です。

退職の意志を伝える際に、返却物について上司や人事に確認すると間違いがなく安心でしょう。

不安な場合は返却物リストを作成して、漏れがないかチェックしながらそろえるのも良い方法です！

離職票など退職に伴う必要書類を受け取る

退職に伴う必要書類はどれも重要なものなので、必ずすべて受け取るようにしましょう。

受け取る必要のある書類は以下の4つです。

上記の中で離職票は、手元に届くのが退職から10日前後です。

また、なかには源泉徴収は紙ではなくデータで交付する会社もあります。

自身の会社はどのような形式で書類を渡しているのか前もって確認すると良いでしょう！

休職のまま退職するときの会社への伝え方とおさえたいポイント

休職のまま退職するときの会社への伝え方とおさえておきたいポイントは以下の通りです。

これらをおさえることで、スムーズに円満退職できるでしょう。

という事でここからは、休職のまま退職するときの会社への伝え方とおさえておきたいポイントをご紹介していきます。

正当な退職理由とともに復職がむずかしいことを告げる

休職のまま退職するときは正当な退職理由と復職がむずかしい理由を一緒に伝えましょう。

例えば、体調不良で休職していて退職する場合は以下のようになります。

など、具体的に伝えることがポイントです。

とくに、復職がむずかしい理由にしっかりした根拠があるほどスムーズにやめられるでしょう！

休職中なら伝え方はメールや電話でもOK！

一般的に退職の意思を伝えるのは対面が望ましいとされていますが、休職中であればメールや電話でも大丈夫です。

例えば、体調が悪く外出が困難、メンタルが不安定といった場合、出社して退職の意思を伝えるのは負担が大きいはず。

無理をして出社したことで、状態が悪化することも考えられます。

こういったやむを得ない事情があれば、メールや電話で退職の意を伝えても会社側も了承してくれるでしょう。

対面以外認めていない会社でも、事情があって出向けないことを人事に相談すれば理解が得られるはずです！

電話が怖い場合は「退職の電話が怖い！電話をするときの注意点や電話以外の方法を紹介」を参考にしてください。

体調不良などで診断書がある時は必要に応じて提示する

体調不良が原因で辞める場合、診断書があれば必要に応じて提出するといいでしょう。

なぜなら、診断書があれば辞めざるを得ない強力な証拠になり、退職理由の信憑性も上がるからです。

そのため、引き止めなどにあうことなくスムーズに辞められるでしょう。

また、「上司を説得できるか不安」「辞めさせてもらえないかもしれない」といった場合にも効力を発揮するはずです。

ただし、診断書の提出は必須ではないので無くても問題ありません！

万一自分で伝えるのがつらいときは退職代行を使うのもアリ

「上司に退職を伝えるのがこわい」「会社に関わらずに辞めたい」といった場合は、退職代行を使うのも良い方法です。

なぜなら、退職代行を使えば、自分の代わりに退職の意思を伝えてくれるからです。

さらに、本人に代わって退職に関する手続きをすべて行ってくれるので、上司や会社と関わらずに辞めることも可能。

退職自体が心理的な負担になる人にとって、心強いサービスなんですね。

退職代行を使っても必要な書類などもきちんと受け取れるので、自分で退職を伝えるのがつらい時は利用してもいいでしょう！

>>おすすめの退職代行を見る

休職のまま退職したら失業保険は？退職後にもらえるお金のあれこれ 

給食のまま退職した場合、退職後にもらえるお金は以下の通りです。

いずれも、退職後の生活を支える大切なお金なので、受け取り損ねることのないようにしたいところ。

というわけでここからは『退職後にもらえるお金』について詳しくお話していきます！

就業規則に則った額の「退職金」

休職のまま退職しても、就業規則に則った退職金の受け取りが可能です。

会社によっては、休職期間があると退職金の算出期間から除外されたり、減額されたりすることがあります。

その一方、休職期間も含め支払う会社もあるのでケースバイケースと言えるでしょう。

退職金は決して小さなお金ではないので、退職金規定を確認しておくのが賢明です！

退職後すぐに復職できない場合は「傷病手当金」が申請できるかも

退職すると健康保険の被保険者資格がなくなるので、傷病手当金はもらえないと考えがちです。

しかし、退職後すぐに復帰がむずかしい場合は『傷病手当金』が申請できる可能性があります。

傷病手当金は以下の一定の条件を満たせば受給が可能です。

退職後もこれらの条件を満たせば、支給開始日から最大1年6ヵ月まで傷病手当金が受け取れます。

会社を辞めてもすぐに働けそうになく、条件を満たす場合は申請すると良いでしょう！

退職後すぐ働ける心身状態なら「失業保険」の申請が可能

退職後、すぐに働ける状態なら『失業保険』の申請が可能です。

なぜなら、失業保険の支給は働く意思と能力がある人を対象にしているから。

そのため、体調不良などですぐに働くのがむずかしい場合は支給対象になりません。

また、家族の介護や病気など自己都合で退職した場合、失業保険が受け取れるのは辞めてから2か月後なので注意が必要です。

一方、会社都合で退職した時は失業保険申請後、7日間の待機期間を終えればすぐに受け取れます。

この違いも併せて覚えておくと良いでしょう！

まとめ

今回は『復職せずに会社を辞める方法』について解説しました。

休職のまま退職することは可能なので、以下の流れに沿って辞める準備を進めていくといいでしょう。

また、休職のまま退職するときの会社への伝え方とおさえたいポイントは以下の通り。

これらを抑えることで、会社と揉めることなくスムーズに退職できるはずです。

今回ご紹介した方法を円満退職にぜひ役立ててみてください！